ドイツ・スイス研修の総括(2016年6月2日発表)

久しぶりといってもたった一週間ほどのことでしたが
先週末にドイツ・スイス研修から戻ってまりました。

少し砕けたお話ですがドイツに行って一番困ることはやはり食事です。
普段食べ慣れない食事ですべて外食になり、
ドイツではみんなでシェアして食べるという形ではなく、
一人ひとりのお皿で、日本の2倍ぐらいの量で配膳されるので
いくらおいしいものでもその量に圧倒されて
食欲が減退して味わうことができないという感じです。

帰ってきて改めて思うことは、
いかに日本の食事がきめ細かい配慮のされた繊細な食事なのかということです。
久しぶりに日本のお寿司に感動した瞬間でした。

前置きはこのくらいにして、今回の研修で一番の収穫、
それはドイツ人、スイス人から太陽光発電事業をしていく上においての
大きな勇気と希望をいただいたことだったと思います。

今の日本の再エネビジネスは2012年から実施されている
FIT(固定価格全量買取制度)を前提として成り立っているものです。

つまり非常に単純で発電した電力をすべて、国が固定価格で全量買ってくれる
というもので買取価格が高い水準であれば、こんな恵まれた事業はないと言えます

これまで異業種からの参入が非常に多かったのも、
資本だけあれば割とイージーに参入できる事業形態であるということが起因しているのでしょう。

ところが昨今、この太陽光発電事業に陰りが出ていると言われています。

ご存じのように買取価格が今年度は24円(税別)まで下がり
実質今年6月30日以降は来年度の価格になってしまって
20円に近付くのではないかと言われています。

この買取価格では採算が取れないということで昨年まで太陽光発電事業に没頭していた企業が
事業部を廃止したなどの話が聞こえてくるくらいです。
設備認定手続きに関しても昨年と比べると半分程度のペースと言われています。

つまり日本の太陽光発電事業はもうそろそろ終わりではないのか
という雰囲気になってしまっています。

ドイツは日本より12年早く、2000年からFITが開始していて買取価格も
設備規模によって異なりますがほぼ10円前後/KWhで推移しています。
しかし太陽光発電事業は非常に元気です。
なぜなのでしょうか。
それは既にドイツはFITに依存しないモデルに転換していたということなのです。160602
このブログでも少し触れてきましたが自家消費モデルに転換しているということなのです。
自家消費とは屋根で発電した電力をその建物で消費する
又は野立ての発電所からの電力を近くの発電所に供給するというようなものです。

今回の研修を終えて自らの発電事業に対する視野は確実に広がったと同時に
繰り返しになりますが大きな勇気と希望をいだく事が出来ました。
具体的なその手法については今は申し上げませんが、
もう少し日本において研究を重ねて、タイムリーにその話題に触れていきたいと思っています。

今後のブログにご期待ください。

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